２０２４年より、NISAの見直しを機会に、もう一度NISAでの資産運用を考えてみたらどうでしょうか。
NISAの復習
NISAは、３種類あります。その３種類のNISAとは
NISAとは、2014年1月にスタートした、個人投資家のための税制優遇制度です。NISAでは毎年120万円の非課税投資枠が設定され、株式・投資信託等の配当・譲渡益等が非課税対象となります。
つみたてNISAとは、特に少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です（2018年１月からスタート）。購入できる金額は年間40万円まで、購入方法は累積投資契約に基づく買付けに限られており、非課税期間は20年間であるほか、購入可能な商品は、長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託に限られています。
ジュニアNISAとは、2016年度から始まった未成年者を対象とした少額投資非課税制度です。未成年者（0～19歳）を対象に、年間80万円分の非課税投資枠が設定され、株式・投資信託等の配当・譲渡益等が非課税対象となります。
金融庁HPより
この３種類のNISAが、２０２４年に変更となります。
NISA見直し内容
つみたてNISA
口座開設可能期間 ２０４２年←２０３７年
５年のびました。
新 NISA←一般NSIA
非課税枠 ２０万円（１階）＋１０２万円（２階） ← １２０万円
２万円増えます。
非課税期間 １階、２階とも５年、ただし１階は、積み立てNISAへ移行可能← ５年
１階、２階に分けられて、扱われる商品も変わります。
口座開設可能期間 ２０２８年←２０２３年
こちらも５年のびます。
ジュニアNISA
２０２３年に廃止
廃止されましたが、令和6年（2024年）以降は払出し制限がなくなります。
老後の資産運用
今回の改訂では、つみたてNISAは、運用開始期限が５年長くなっただけで、その他は、変更ありません。６０歳定年後、資産運用を考えている方にとって、つみたてNISAがベストな選択であることはかわりません。つみたてNISAのメリットを再確認すると
- 積立で購入した投資信託の売却益や配当金が非課税で受け取れる。
- 積立投資（長期投資）に向いている商品が設定されている。
です。
運用益が非課税で、初心者向けの長期投資に向いている商品ラインナップとまさに、定年後にスタートするには、最適な資産運用となります。
具体的な運用
私の積み立てNISAの運用成績は、２０１８年１月より３年半で、含み損益36.８％結果です。中国の不動産企業の債務超過の影響で、先月は、運用益は、マイナスでした。しかし、銀行預金が0.０１％と比較すれば、大きな運用益となっています。ちなみに３年半の間、ほったらかしです。
まとめ
私は、５０代後半からつみたてNISAを始めて、利益をあげることができています。このまま２０年間運用を続けるますが、赤字になるリスクもあります。新型コロナの感染が始まった頃は、赤字でした。将来のインフレに少しでも備えるためにも、多少のリスクのある積み立てNISAを始めても損はないと信じています。