必要な老後資金を計算する

老後資金の構成

老後資金を、定期支出と不定期支出に分けて考えます。

定期支出は、主に生活費で、毎月発生するものです。

不定期支出は、「住宅修繕費、自動車買い替え、親の援助費、介護費、入院費など」で、支出が発生しない場合もある。

定期費用＝生活費です。年間の生活費が、240万円だとすると、年金等で240万円の収入があれば、老後に必要な資産は、不定期費用だけになります。

しかし、最近は、年金だけでは、生活費が不足することがほとんどです。この場合は、資産を切り崩して、生活費に充てることになります。

たとえば、年金が200万円の場合には、1年間で生活費は、40万円不足することになります。この40万円は、老後資金を切り崩すことになります。

定期支出のための老後資金は、65歳から90歳までの25年間に貯金を切り崩すとして、40万円×25年＝1,000万円となります。

物価の上昇がなければ単純ですが、物価は、上がることが多いです。物価があがる、つまり、お金の価値が下がること、インフレになるということです。では、インフレ率を見込みと生活費の不足分は、どのようになるんでしょうか？

インフレ率１％の場合の老後資産取り崩し額は、下表となり、インフレ率を見込まない場合より、886万円増えることになります。

１％インフレ率の見込み方
2年目の必要な生活費＝1年目の必要な生活費×(1+0.01)となり同様な計算を繰り返す

次に不定期支出を考えてみましょう。

例をあげると、最低限下表のようなものがあります。また、費用は、各自の置かれた状況、考え方により異なります。時間をかけて検討してみましょう。

定期支出と不定期支出の合計が、必要な老後資産となります。

必要な老後資産＝定期支出＋不定期支出＝1,886万円＋2,400万円＝4,286万円

この例の場合、インフレ率が1％で仮定しましたが、2％、3％となれば、2倍、3倍と必要な生活費が跳ね上がります。つまり、インフレは、最大の老後リスクとなるのです。