老後の心配のベスト３は、健康、お金、人間関係だと言われている。
老後の生活費は、実際いくらかかるかを知っておくことが、老後をおくる上で、とても大切なことです。
いったい、夫婦二人で、老後の生活費はいくら必要なのでしょうか。
老後の生活費はずばりいくらか
普通世帯
家計調査報告（家計収支編）令和元年によれば、
[table id=21 /]老後である６０歳以上の平均消費支出＝生活費は、約２４万円ということです。
これを普通世帯とすれば、ガマンする場合とゆとり生活を望む場合は以下となります。
ガマン世帯
２４万円が平均値とすれば、ガマンする場合は、２０万円前後か、それ以下です。平均世帯の２割減で生活をすることになります。
ゆとり世帯
反対に、ゆとりある生活とは、平均世帯に対して、５万円から１０万円以上を上乗せした生活水準となるんです。
生命保険文化センターの調査によれば、老後の最低日常生活費は、２０万円から２５万円という回答が、２９．４％と一番で、次に３０万円から４０万円という結果でした。
ゆとりある老後生活の平均は、３６．１万円という結果でした。（生命保険文化センター「生活保障に関する調査」／令和元年度）
家計支出の内訳
支出の内訳
支出の内訳は、同じく家計調査報告（家計収支編） 平成元年によれば、
[table id=75 /]最低限生活に必要な支出は、食料、住宅、光熱・水道、保健医療、で約１２万円となる。
また、注意点として、住宅が低いなっているのは、持家や家賃の低い給与住宅に住んでいる世帯も含めた全部の世帯の平均だからです。
つまり、持ち家か賃貸かが老後に必要な生活費を考える上で、重要なのである。
現役世代との差
主な内訳について、現役世代と比較すると、
[table id=24 /]老後の生活費は、現役世代に対して、全体で、３割生活費が、減っているのである。
よくみてみると、保険医療費が上がっていることに注意しましょう。
ここにも、老後のリスクのひとつである健康の課題が潜んでいるのです。
健康医療費は、歳を重ねる事に増えていくため、老後の健康管理は、生活費にも直結するのである。
将来のリスク
インフレ
生活費を考える上で、将来のリスクであるインフレがあります。
インフレとは、モノやサービスの値段が上がっていくことです。
必要な生活費は、インフレにより増えていくこととがあります。
たとえば、インフレ率が、２％／年の場合は、２５万円の生活費は、１０年後には、２５万円✕（１＋２％）＾１０年となり、約３０万円にもなるのです。
家計のダウンサイジング
生活レベルを下げる
老後資金の準備不足や将来のインフレへの対応のためには、生活レベルを下げることです。
生活費を一律下げるのは、得策ではありません。
ダウンサイジングする狙い目は、次の３点です。
- 通信費
- 保険費
- 自動車費
この３点は、固定費といわれているものです。食費を削減するより、固定費を削減することが、生活費を下げる近道なのです。通信費では、格安スマホ、保険費では、生命保険の解約、自動車費では、軽自動車、または、車を手放すなど、対策は、いろいろとあるのです。
家計簿に挑戦
三つ子の固定費を削減するには、まずは、正確な発生費用把握することからスタートです。
正確な発生費用を把握するためには、家計簿に挑戦しましょう。
今の生活費が、知らなくて、老後の生活費を削減することは、難しいのです。
生活費をしっかり把握して、生活レベルをさげることで、将来のリスクに備えましょう。
まとめ
夫婦二人で必要な老後の生活費は、約２５万円／月となります。
ただし、将来、インフレとなれば、必要な生活費は、増えていきます。
将来どの程度のインフレとなるかはだれもわかりません。
まずは、生活レベルを下げていくことに取組むことをはじめましょう。