２０１９年度は、年金支給額が、４年ぶりに、＋０．１％となる。
年金支給額が、増えると喜んでばかりでいられないのです。
＋０．１％では、物価上昇率を考慮に入れると、実質年金は、目減りとなる。
年金額改定率
年金額改定率は、物価変動率と賃金変動率、実際に発動したマクロ経済スライド調整率、その他の調整率による決まってきます。
２０１４年度から２０１９年度までの年金額改定率へは表１となります。
賃金変動が、プラスしないと、物価変動がプラスしても、年金額が増えたりしないのです。
インフレリスク
２０１９年度と過去５年間の年金額の改定率は、物価変動率を上回ることはありません。
つまり、将来、インフレ局面では、年金は、実質、減額されていくということになります。
まとめ
高齢化社会となる日本では、賃金が、増えるとは考えにくい。
つまり、物価変動率が、賃金変動率を上回ることは、起こりえないことから、年金額変動率が、物価変動率を上回ることがありません。
将来の年金額は、インフレにより、目減りしていくのです。
年金額の不足への備えを、足早に始めましょう。