キャッシュフロー表の構成
まずは、キャッシュフロー表の構成を見てみよう。
キャッシュフロー表は、年齢欄、未来年表欄、リスク欄、収益欄、支出欄と収入と支出の差額である収支欄、一番下に資産欄から構成されるのです。
また、キャッシュフロー表を作成するには、事前に以下のものを準備しましょう。
１．収入情報：源泉徴収票、ねんきん定期便、個人年金資料など
２．支払情報：生活費、家賃、借金（住宅ローンなど）、保険料など
３．保有資産情報：預貯金の残額、確定拠出年金、財形貯蓄、投資信託など
キャッシュフロー表のサンプル原紙は、下記からダウンロードしてください。
年齢欄の記入
年齢欄には、本人と家族の年齢を記入しましょう。
年齢欄に記入する家族の年齢は、主な年齢の平均余命表を参考に決めましょう。また、ご自分の年齢も、平均余命表から持ってくるものよいが、人生100年時代、年齢100歳とすることも考えましょう。
あなたの両親が、６０歳の場合には、
男 ６０歳＋２３．８３歳＝８３．８３歳
女 ６０歳＋２９．１７歳＝８９．１７歳
となります。
長生きのリスクは、女性の方が高いですね。
未来年表の記入
将来のことを予想するために、まずは、未来年表を作成しましょう。
未来年表とは、自分がこれから何をやりたいかをまとめたものです。
個人に関して作成したものをマイ・プラン、仕事に関して作成したものを、ビジネス・プランとしましょう。
未来年表は、下記記事を参考に作成しましょう。
将来のリスク
将来のリスクとして、インフレ率と消費税の２つがあります。リスクとなる理由は、インフレ率と消費税とも、支出に大きく影響するからです。インフレ率が上昇すると、物の値段が上がります。消費税が上がるとやはり物の値段が上がります。長期スパンで考えるとき、どちらの数値もしっかり抑えておく必要があります。
インフレ率
インフレは、お金の価値が下がることです。
一般には、将来のお金の価値は、現在のお金の価値より下がります。
インフレ率を消費者物価指数に置き換えて、下記記事を参考にして、インフレ率を１％と仮定しましょう。
消費税
将来、年金不足、財政破綻、税不足が予想されます。
日本では1989年4月に初めて消費税が導入されましたが、この時の消費税率は3％でした。
消費税率は、２０１９年１０月より、８％から１０％に引き上げられました。1997年：消費税3％→5％に引き上げ、2014年：消費税5％→8％に引き上げ、2019年10月1日から現在の10％に引き上げられました。
消費税率は、どこまで引き上がられるでしょうか。
消費税率については、下記記事を参考にして、
| ２０１９年 | ２０２０年 | ２０２２年 | ２０２３年 | ２０２４年 | ２０２５年 | ２０３０年 | |
| 消費税 | １０％ | １０％ | １0％ | １0％ | 15％ | 15％ | 20% |
と仮定してみましょう。
収入欄
給与所得
給与所得をキャッシュフロー表に記入します。
まず、今年の税込み給与支給額を記入します。将来の給与支給額は、どう考えるのでしょうか。
給与は、５０代までは、増えていくが、５０代以降の給与変動率は、マイナスします。
| 年齢 | 年齢 | 給与変動率 | |
| 19歳以下 | → | 20-24歳 | 14% |
| 20-24歳 | → | 25-29歳 | 13% |
| 25-29歳 | → | 30-34歳 | 11% |
| 30-34歳 | → | 35-39歳 | 10% |
| 35-39歳 | → | 40-44歳 | 7% |
| 40-44歳 | → | 45-49歳 | 5% |
| 45-49歳 | → | 50-54歳 | 6% |
| 50-54歳 | → | 55-59歳 | -3% |
| 55-59歳 | → | 60-64歳 | -22% |
| 60-64歳 | → | 65-69歳 | -13% |
| 65-69歳 | → | 70歳以上 | -7% |
| 70歳以上 |
たとえば、キャッシュフォロー表には、上記表の給与変動率を参考に、給与を推定します。たとえば、50歳から54歳時、給与が400万円のときは、55歳代、60歳代、65歳代、70歳以上は、下表のように給与が変動します。
| 年齢 | 50歳 | 55-59歳 | 60-64歳 | 65-69歳 | 70歳以上 |
| 推定給与 | 400万円 | 388万円 | 302万円 | 262万円 | 243万円 |
退職金
あなたの会社は、退職金が支給されますか。
退職金には、確定給付型、確定拠出型があります。また、退職金の受け取り方として、一時金方式、年金方式、一時金と年金の組み合わせがあります。
退職金は、法律で支給することが決まっていないため、各企業が退職金を出すかどうかを決めます。退職金が支給されない企業は、２割程度あります。
退職金は、企業が決めることですから、退職金の見込み額は、あなたの会社の人事規定をよく読んで確認しましょう。
最近は、給与明細に年１回明記されている場合あります。
また、退職金の支給額を大雑把に知りたい場合には、下表の統計値を使ってもよいでしょう。
| 勤務年数 | 大卒 | 高卒 | 高卒（現業職） |
| 定年 | 1,983万円 | 1,618万円 | 1,159万円 |
| 会社都合 | 2,156万円 | 1,969万円 | 1,118万円 |
| 自己都合 | 1,519万円 | 1,079万円 | 686万円 |
| 早期優遇 | 2,326万円 | 2,094万円 | 1,459万円 |
失業給付金＝失業保険
失業給付金＝失業保険は、会社を退職して次の就職先が決まっていない状態（失業）の一定期間、転職や再就職を支援するために国から支給される手当です。
失業給付金の計算は、下記サイトで計算した結果を、キャッシュ・フロー表に記入しましょう。
注意点としては、失業保険を受給するためには、働ける健康な体をもち、働く意思があり、求職活動をすることが必要です。失業保険の認定には、約１ヶ月で、２回の求職活動が必要です。
退職後、再就職をするつもりがない場合は、キャッシュ・フロー表には記入しない方が良いでしょう。失業保険をもらうのが目的の求職活動は、やめたほうが良いでしょう。
公的年金
公的年金の支給額を知るためには、ねんきん定期便、年金ネット、年金事務所などがあります。
手軽に調べられるのは、「年金ネット」を活用する方法です。
年金ネット、ねんきん定期便の結果を元にして、年金の繰下げ、繰上げを考慮して、収入として、キャッシュフロー表に記入しましょう。
また、年金のリスクを考える場合には、満額ではなく、キャッシュフロー上は、３割減で記入しておきましょう。
企業年金
企業年金は、年金ピラミッドの３階部分のことです。
企業年金には、確定給付企業年金、厚生年金基金、企業型確定拠出年金の３つがあります。今後、確定給付企業年金、厚生年金基金の２つは、廃止の方向となってきています。
確定給付企業年金、厚生年金基金は、各企業独自の制度のため、自ら調べて、キャッシュフロー表に記入しましょう。
個人年金
個人年金は、個人的に民間保険会社に加入している個人年金保険となります。
保険証書を確認して、受け取ることができる金額をキャッシュ・フロー表に入力しましょう。
支出欄
生活費
基本生活費とは、自動車関連費用、住宅費、医療費、介護費、税金、保険などを除いた費用のことです。
参考に、総務省の二人以上の世帯の世帯の家計調査報告を、2022年、2023年でまとめました。過去1年間で、支出が、14,327円増加している。
| 2022年2月 | 2023年2月 | 差異 | |
| 食料 | 71,655 | 76,771 | 5,116 |
| 住居 | 14,467 | 15,499 | 1,032 |
| 光熱・水道 | 31,233 | 35,275 | 4,042 |
| 家具・家事用品 | 9,142 | 9,800 | 658 |
| 被服及び履物 | 6,268 | 7,168 | 900 |
| 保険医療 | 13,106 | 13,372 | 266 |
| 交通・通信 | 37,579 | 39,746 | 2,167 |
| 教育 | 10,024 | 8,513 | -1,511 |
| 教養娯楽 | 22,655 | 25,491 | 2,836 |
| その他の消費支出 | 41,758 | 40,578 | -1,180 |
| 消費支出合計 | 257,887 | 272,214 | 14,327 |
＜記入例＞
６５歳において、生活費２７万円とすれば、２７万円✕＝１２ヶ月＝３２４万円となり、この金額をキャッシュ・フロー表の６５歳の欄に入力します。
しかし、２０年後の生活費は、３２４万円にはなりません。
物価上昇率を見込む必要があります。
たとえば、物価上昇率＝インフレ率が年１％の場合
３２４万円✕０．０１（１％＝０．０１）＝３．２４万円
生活費は、１年で、３．２４万円増えます。
翌年の年間の生活費は、３２４万円＋３．２４万円＝３２７万円となり、その後同様な計算をしていきます。２０年後、８５歳時点での生活費は、３９５万円となります。
住宅関連費
住宅費は、賃貸と持ち家では、発生する費用が大きく異なります。
賃貸は、家賃が毎月発生し、持ち家は、頭金、ローン費用や不動産取得税や登記手数料、物件仲介手数料などの諸費用など、相場として物件価格の３〜１０%程度初期費用が必要となります。また、メンテナンス費用、固定資産税は、毎年発生します。
家賃とメンテナンス費を考えるには、下記記事を参考にしましょう。
＜記入例＞
「長持ちさせる！ 住まいと設備のメンテナンススケジュールガイド 60年版」の住まいのメンテナンススケジュールより。築後２０年の塗装仕上げの費用は、２０万円から８０万円となります。キャッシュフォロー費の住宅関係２０年目欄に、８０万円を記入します。
車両関係費
車をいつまで、新車または、中古で、排気量など等で、発生費用が変わってきます。
車両の所有する年齢
老後に車を何歳まで運転するか、つまり、運転免許証を返納する年齢を考えておく必要があります。
年齢階級別運転免許保有率の推移によれば、６０歳から６４歳では、８２．８％。７０歳から７４歳では、６０．５％。８０歳以上では、１９．５％が保有していることになっている。
警察庁の資料によると、７５歳以上の運転者による死亡事件は年々増加している。
あなたは、何歳まで、自動車を所有するつもりだろうか。
買い替えサイクル
車の買い替えサイクルから、１０年以上、車を所有するのは当たり前の時代となった。
一般的には、３年、５年、７年、１０年、１３年での買い替えが考えられます。
ご自分のライフスタイルから、発生費用を推定して、キャッシュフロー表へ記入しましょう。
＜記入例＞
８０歳まで、車を所有し、１０年ごとに買い換える場合
５０歳 １５０万円 ６０歳 １５０万円 ７０歳 １５０万円を車体本体費用とする。
車検費＋点検費＋消耗費他で、１０万円／年とする。
ガソリン代は、毎月１万円で、１２万円とする。
これをキャッシュフロー表の車両関係費の欄に記入する。
医療費
医療費の６割以上締めているのは、６５歳以降の高齢者によるものです。
厚生労働省の統計「国民医療費」によりますと、６５歳以上の国民１人あたりの医療費は年間約７６万円、７０歳以上は、約８４万円、７５歳以上は、９３万円となっています。
医療費支出をキャシュ・フロー表の中で、しっかりと検討しておいきましょう。
医療費の自己負担割合から、実際に発生する医療費を考える。
７５歳以上は、１割負担（ただし現役世代並取得者３割）
７０歳から７４歳は、２割負担（ただし現役世代並取得者３割）
７０歳未満は、３割負担
であるが、将来に渡り、このような比率ではない可能性を考えて、一律３割負担として計算した費用をキャッシュ・フロー表へ記入しましょう。
＜記入例＞
４５歳から６４歳 ２９万円✕３割＝８．７万円
６５歳から６９歳 ７６万円✕３割＝２２.８万円
７０歳から７４歳 ８４万円✕３割＝２５.２万円
７５歳以上 ９３万円✕３割＝２７．９万円
介護費用
医療費と並んで、介護費用は、老後の生活設計には欠かせないものです。
介護の仕組みがわかりにくいものになっていることが、さらに不安を増す原因となっています。
寿命が延びたことにより、介護のリスクが上がるだけではなく、介護期間も増えている。
生命保険文化センター（令和３年）によると、
介護期間の平均 ６１.１ヶ月
介護費用 一時的な費用平均 ７４万円
月額 ８．３万円７４万円＋８．３万円✕６１.１ヶ月＝５８１．１万円≒６００万円
となります。
キャッシュフロー表上では、６００万円を確保しておきましょう。
厚生年金保険料・健康保険料
健康保険料、厚生年金年金保険料を簡単に調べるには、今月分の給与明細を確認しましょう。
しかし、注意すべきことは、給与が変われば、保険料は増減するので、正確な金額は、全国健康保険協会のHPや、日本年金機構のHPから確認しましょう。
＜記入例＞
標準報酬月額 ２０万円の場合、健康保険・厚生年金保険の保険料額表から健康保険料は、９,８１０円、厚生年金保険料は、１８，３００円となる。
キャッシュフロー表には年間金額を記入する。
健康保険料 ９,８１０円✕１２ヶ月＝１１７,７２０円
厚生年金保険料 １８，３００円✕１２ヶ月＝２１９,６００円
国民健康保険料
定年退職後、７５歳以下では、国民健康保険に加入することになります。国民健康保険は、市町村が運営するため、お住まいの場所により、納める保険料が異なります。お住まいの行政HPを確認すると、国民健康保険料の計算方法を掲載されていることが多いです。また、４０歳から６４歳は、介護保険料も、併せて徴収されます。
キャッシュフロー表では、簡易的に下記サイトから、お住まいの地域の年収別の保険料を利用された方が簡単です。
＜記入例＞
上記のサイトによれば、年収２００万円の東京都の平均は、下表となります。
６５歳〜７４歳の単身世帯の場合は、１１６，１０７円となります。
したがって、キャッシュ・フロー表には、１１６,１０７円≒１２万円を記入することになります。
正確な国民年金保険料については、住んでいる市町村のHPまたは、直接相談することで知ることができます。
後期高齢者保険料
後期高齢者医療制度は、75歳（寝たきり等の場合は65歳）以上の方が加入する独立した医療制度です。
従来の老人保健制度に代わり、平成20年4月より開始されました。
対象となる高齢者は個人単位で保険料を支払います。
住んでいる町でこんなにも違う
後期高齢者健康保険料は、住んでいる市町村で異なるため、自身の住んでいる市町村のHPを確認して、キャッシュ・フロー表に記入しましょう。
| 住んでいる町 | 所得割率 | 均等割額 |
| 静岡県 | ７．８７％ | ４０，４００円 |
| 愛知県 | ８．７６％ | ４５，３７９円 |
| 旭川市 | １０．５９％ | ５０，２０５円 |
| 埼玉県 | ７．８６％ | ４１，７００円 |
保険料は、被保険者全員が等しく負担する「均等割額」と、個人の所得に応じて負担する「所得割額(※)」を合計して、個人単位で計算されます。
保険料の計算式は以下となります。
＜計算例＞
前年度の総所得額 １８１万円
（１８１万円ー４３万円）✕８．０７％＋４．２１万円（均等割額）＝１５．３万円
雇用保険料
雇用保険料は、雇用保険計算サイトで計算する。
＜記入例＞
サイトにアクセスして、毎月の給与を入力することで、雇用保険料を計算する。
雇用保険計算サイトより、月収３０万円の場合、９００円／月となる。
介護保険料
４０歳〜６４歳では、健康保険料、国民年金保険料と一緒に支払われるます。
介護保険料＝標準報酬月額✕介護保険料率
国民健康の場合は、国民健康保険料に上乗せして支払いますが、自治体により異なります。
６５歳以上は、介護保険料は、市町村により異なり、所得により６段階から１５段階となります。
たとえば、某自治体の介護保険料は、下表となります。この自治体は、所得により、１３段階に分かれています。
＜記入例＞
某市町村のHPより、年収２００万円では、１０４，１６０円／年となります。
国民年金保険料
国民年金保険料は、月額１６，５９０円（令和４年度）となります。
国民年金は、２０歳から６０歳の４０年が加入期間となります。
４０年間、４８０ヶ月、保険料を払い込むことで、満額の国民年金を受給できるのである。
したがって、国民年金は、定年後は、保険料を支払うことが必要ないのです。
再雇用で働く場合も、同様です。
保険料の払込み期間が、４０年間未満の場合、任意加入というしくみがあり、６５歳まで、払込み期間が延長できます。
所得税・住民税
所得税については、源泉徴収票の所得税の金額を確認しましょう。
給与所得が変化がないようでしたら、この支払金額をキャッシュフロー表に入力しましょう。
給与所得の変化が大きいと予測される場合には、下記記事を参考にして計算しましょう。
給与所得
年金所得
＜記入例＞
収入 ５００万円
給与控除
基礎控除 ４８万円
社会保険料控除 ２１万円（健康保険料）＋３３万円（厚生年金保険料）
生命保険控除 １０万円地震保険控除 ５万円
所得税＝（５００−１１７）✕２０．４２％ー４２．７５＝３５．４６万円
退職金所得税
退職金には、勤続年数が長いほど有利な勤続年数による税金の控除がある。
１）勤続年数２０年以下
控除額＝４０万円✕勤続年数
８０万円に満たない場合は８０万円
２）勤続年数２０年超
控除額＝（勤続年数ー２０）✕７０万円＋８０0万円
課税所得とは、所得税の課税対象となる所得のことである。
課税所得＝（退職金ー控除額）÷２
＜記入例＞
退職金 ２０００万円 ３０年勤務の場合
退職所得控除額（３０年勤務）＝（３０−２０）✕７０＋８００＝１５００万円
課税退職所得控除額＝（２０００ー１５００）÷２＝２５０万円
課税退職所得控除額２５０万円の場合は、税率１０％、控除額９.７５万円となる。
退職所得＝２５０✕１０％ー９.７５＝１５.２５万円
退職金住民税
住民税＝課税退職所得金額✕税率（１０％）
課税退職所得金額は、以下のように計算する。
退職所得控除額（２０年未満）＝勤続年数✕４０万円
退職所得控除額（２０年超） ＝（勤続年数−２０）☓７０万円＋８００万円
課税退職所得金額＝（退職金ー退職所得控除額）÷２
住民税
住民税について、下記サイトで計算する。
＜記入例＞
住民税の自動計算サイトに条件を入力して計算する。
収入の場合 ５００万円
基礎控除 ３３万円
社会保険料控除 ２１万円（健康保険料）＋３３万円（厚生年金保険料）
生命保険控除 ２．８万円
地震保険控除 ２．５万円
計算結果：２５．８万円
自動車税
下記記事の自動車税の早見表を参考にして、排気量から自動車税を求めましょう。
固定資産税・都市計画税
固定資産税・都市計画税は、現在納めている金額を記入しましょう。
キャッシュフロー表作成例
キャッシュフロー表の収支
年間収支＝収入ー支出となります。
前年の貯蓄残高✕利率＝運用益
前年の貯蓄残高＋今年の年間収支＋運用益＝今年の貯蓄残高となるのです。
資産欄は、運用益と貯蓄残高となります。
運用益の利率は、安全資産運用ということで、０．０５％ぐらいか、または、キャッシュフロー表上では、考慮しないしない方がよいでしょう。
＜キャッシュフロー表例＞
運用益の利率を０．０５％とした場合のキャッシュフロー表例は以下となります。
以上、キャッシュ・フロー表が作成できましたでしょうか。
最初は、すべての収入、支出を入力しなくても、お金の流れを大きく確認しましょう。
次に、キャッシュフロー表の分析をするため、グラフを作成しましょう。
エクセルを利用すれば、簡単にグラフにすることができます。
キャッシュフロー表のグラフの作成例
以上でキャッシュフロー表の作成は、終了です。